ここ1,2年のコロナ禍で景気は大きく左右されていました。

それにより、日本のみならず世界各国の景気が大きく傾いたり、はたまたここ1年弱で大きくV字回復したりと経済は揺れ動き、それと同時に株価も不安定な時期だったと言えます。

リーマンショックや今回のコロナのように世界的な不況で株価が大きく動いてしまうことも十数年に一回程度は起きてきましたが、そこまで大きな動きはなくても日々株価は上下動を繰り返しております。

そこで、日々の経済状況、景気によって上下動を繰り返す株における立ち回りかたを予め知っておく必要があります。

好景気時と不景気時にどのセクターの株が強いとされているかをまとめます。

好景気時　 ハイテク株や金融株が強い

景気が強いときはハイテク株や金融株、工業株や素材株などが強いとされています。

景気が強い時は市場にたくさんの金が流れ込んでいる状況です。

市場にお金が流れているということはどういうことかというのを考えていくとこの原理原則がわかってきます。

市場全体が盛り上がっている場面では企業は何を率先していくかというと、例えばメーカーはここぞとばかりに供給を増やすかもしれませんし、そこで得たお金を新たな製品の開発に充てるでしょう。

そうなった時に使われる素材を販売している会社も業績は連動する形でよくなっていくでしょうし、お金のやりとりが増えることから銀行や証券などの金融株も連動する形で上昇していきます。

また、さらに細かく見ていくと金利が高くインフレになっている時でかつ好景気時は主に素材株や工業株などが有利に働き、金利が低くデフレになっている時で好景気時は投資活動がより盛んになるので金融株やハイテク株が有利に働きます。

不景気時　 オールドエコノミーが強い

不景気時は一般的には攻めの姿勢よりも守りの姿勢を強くしていくのが一般的でしょう。

ということは特にハイテク株でグロース株を見つけ出し、大きなキャピタルゲインをあげることよりもコツコツ資産を増やしていくポートフォリオに変更する方が一般心理としては多いはずです。

その為、通信株やヘルスケア株、公共株やエネルギー株などの伝統的でかつインフラにもなっているような業種に資本が集中することが予想されます。

つまりは不景気時はオールドエコノミーと言われる企業、株が有利に働きます。

また、さらに細かく見ていくと金利が高くインフレになっている時でかつ不景気時はエネルギー株に、金利が低くデフレになっている時で不景気時は通信株、ヘルスケア株、消費安定株、公共株が有利に働きます。

年間を通しての立ち回り

景気は常に動いていますから、その都度その都度敏感に反応しすぎるのはよくないことかもしれませんが、大きな流れとして特にコロナに代表されるような景気の変換点では上記を参考にしながらポートフォリオを見直してみることをオススメします。