2019年から現在に至るまで世界の話題は「新型感染症・コロナ」一色であり、コロナ以前の日常生活は戻らず、企業から一般消費者に至るまで様々な制約の中での行動を余儀なくされています。
このような状況にあって世界市場は空前の高値にあり、アメリカ株も3指数ともに史上最高値圏にあります。
コロナ収束の時期は見えない状況ですが、収束後の株価はどうなるか。
不安材料出尽くしで急落となるか、需要の戻りにより更に上値を目指すのか、私の結論は後者、つまり株価上昇、しかも爆上げです。
そもそも歴史を見てもこのようなパンデミック後の株は年単位で見れば上昇傾向にあります。
もちろん短期的な急落はあるでしょうが、長い目で見れば株価が上がらない理由を探す方が難しいでしょう。
その理由をいくつかに分けて説明します。
目次
(1) 本格的な内需復活
現在はコロナの不安や、移動の制限などにより、消費自体を控える傾向が非常に強く貯蓄に一般消費者の頭は切り替わっています。
コロナ収束となれば企業もそれに便乗し、様々な販促活動を行うでしょう。
そこに頭を押さえられていた一般消費者のマインドが貯蓄から消費に切り替わり、おそらく多くの企業が史上最高の売上・利益を計上する決算になるでしょう。
そうなれば当然株価は期待で上がります。
(2) 中央政府・中央銀行の経済活動支援
これは(1)にリンクする話になりますが、日本で言えば、「Go Toキャンペーン」に該当する
政策を世界各国、当然アメリカも行うでしょう。
そうなれば企業と政府がタッグを組んで一般消費者のマインドにエンジンをかける行動になるでしょう。
移動を伴う経済支援策が打てなかった状態から、コロナ収束により海外を含め多くの内外の消費者がアメリカ国内の消費を活性化させるでしょう。
(3) 株高＝政権の支持率
アメリカの多くの国民は株を保有しています。その割合は7割以上です。(ちなみに日本は1割程度です。)
つまり株が下がればそれだけ、一般消費者の不満が高まり、時の政権に不満が向かいます。
特に大富豪のほとんどは株で資産を保有しています。
アメリカにおいては大富豪から一般消費者に至るまで株高を求めており、株安は政府が
許さない状況になっています。
おそらくコロナの終息にはあと数年かかるでしょう。
そこには、アメリカの中間選挙、そして大統領選挙が控えています。
そこには何が何でも株高の状態を保っておきたいという考えで政権内部の人間は考えているはずです。
10年後のダウは10万ドルに
以上の理由が複雑に絡みあい、短期的な上下動はあるでしょうが、結論的には株があがります。
10年後にはダウは100,000ドルに達していると予想します。
