米国はこの10年間くらいは本当に好調でどの指数も右肩上がりでした。
この勢いは2020年代もずっと続くと大体の人は信じているでしょう。
今回のコロナウイルス騒動で相場は一度ショックとなり、金融緩和をすることによって経済を立て直してきました。
金融緩和をしたということは金融引き締めと利上げをしなければなりません。
米国は前回のリーマンショックの際も金融引き締めと利上げ後に一時的な不況に陥っています。
それを考えればほとんどの確率で起こることは想定しておくべきでしょう。
今回はそんな金融引き締めと利上げ後の世界について解説していきます。
目次
米国は2024年以内に不況になる
米国は2024年以内に不況になることが予想できます。
今回のFOMC決定会合ではテーパリング(金融引き締め)の速度は2倍の300億ドルに設定されることが決定されました。
利上げ予想も2022年だけで3回行われるかもしれないことも示唆されています。
それほどにインフレが加速しているということでこの高止まりの状況が続くことによって徐々に会社の力というのは落ちていくことは想像できるでしょう。
そこに3回も利上げがされれば銀行株や利上げの恩恵を受けることができる会社以外は銀行からお金を借りにくい状態になるので、業績が悪化していくことが予想することができます。
利上げをした時に平均して2年くらいかけて行うので、その翌年の2023年でも利上げが数回行われる展開にはなりそうです。
こんだけ利上げされれば会社自体に力がなくなってしまうので、リストラをして会社を維持していくことになります。
そうなると一気に不況の波に飲まれてしまうのです。
それが2024年以内ということになります。
利上げが及ぼす今後の影響
利上げをすることによって会社にとっては不況の原因になるということを説明しました。
ここでは株式相場にはどのような影響が出るのかということを説明していきます。
結論からいうと暴落する展開になるでしょう。
なぜ暴落するのか。
会社の業績が悪化して倒産する企業や吸収される企業が増えるし、そもそもがお金を借りづらい状況が続くので企業の成長ペースが鈍化することになります。
なので、2024年から数年に渡って米国株は暗黒時代を迎えることになるかもしれません。
それでも投資を続けるのかといえばyesです。
米国は移民国家なので、移民が完全に排斥されない限りは成長し続けることが予想はできるため、暗黒時代になったとしてもまた数年を耐えれば持ち直すでしょう。
なので、世界からアンダーパフォームしたからといって投資をやめる理由にはなりません。
今回は世界で高インフレ状態になっているので、まず世界的に株はコモディティに対してアンダーパフォームしていくことが予想することができます。
この10年は米国株が覇権をとっていましたが、次の10年はコモディティが伸びる時代になる可能性が高いです。
それでも米国株投資を推すのは、パフォーマンスを取り戻した時はリターンが最大化されることになります。
耐えて耐えて最高値を超えていく時を待ってみませんか?
リターンを最大化かつポートフォリオ的にも強くなるので、米国株には投資し続けましょう。
米国の失業率に注視する
米国の失業率には注意しておいてください。
もし、失業率が上がった時はその時にはリセッション(不況)入りしている可能性があります。
不況になるとリストラの数が一気に増えることは想像に固いです。
そうなると失業率も一気に上がってきます。
今は人も物資も足りていない状態なので、下がっている状態ではありますが、供給の問題が解決されれば利上げの影響をモロに受けて今度はリストラです。
リストラが敢行されれば一気に失業率は上がって数字的にみてもリセッション入りしたと一発で分かるくらいにはなるでしょう。
なので、米国に投資している人は、必ず失業率は注視していてください。
米国は不況入りするが投資はやめない方がいい
今回のまとめをしていきたいと思います。
米国は2024年以内にリセッション入りするでしょう。
その根拠は
- 高インフレ状態が高止まりしていること
- テーパリングの加速と利上げが2022年で3回が予想されていること
- 歴史的にみても高インフレ状態にある時は数年リセッション入りしていること
この展開は前回のリーマンショック後のテーパリングと利上げに似ています。
なので、数年リセッション入りすることは覚悟が必要です。
なら米国株投資はやめた方がいいのか。
それは別の問題です。
パフォーマンスが下がっている時期に投資をしていると元に戻った時のパフォーマンスはその時に投資していなかった人よりも高くなります。
耐えて投資しておくことで将来のパフォーマンスが良くなり、していなかった人よりも裕福になることができます。
でも米国株が日本のように暗黒時代が30年も続いたらどうするんだと思う人もいるでしょう。
日本が特殊すぎるだけです。
IT化の波に乗れず、イノベーションも起こすことができず、大企業を生き残らせる政策をとっているのでパフォーマンスが発揮できていないだけです。
新陳代謝が活発な米国ではまずほとんど起こり得ません。
それに少子高齢化による人口減少も起きていないので、大丈夫です。